献本に応募したのですが、当選しなかったので、読むべきかどうか迷っていました。

そもそもどうして応募したかというと、大学で言語と教育について学び、英語講師や英語教育関係の仕事を10年近く続けてきたから。尤も僕自身は小学校での英語教育には反対で、今回も賛成派の意見を知り、反対意見を議論するつもりで応募しました。

と言っても、落選してしまったので、今回はスルーかなと思っていたのですが。

本書を読んだ方の「これはひどい」というツイートと、すでに他の方が投稿していた書評での高評価という相反する現象を前にして、「このまま本書を放置していたのではまずいのでは？」という思いに駆られました。

そこで本書を購入し、一読。



……うん、これはひどい。
こんな無責任な本を出した著者と出版社の良識を僕は疑います。



本書のどこが「ひどい」のか。それはなぜ今これほどまでに英会話力が必要とされるのか（本書の内容紹介より引用）を議論する以前に、そもそもまともな議論の体を成していないということです。有り体に言ってしまえば、「素人がろくに調べもせず、思いつきと思い込みで書き連ねた文章を、誤字脱字の校正だけして出版した」というレベルのものでしかないのです。



僕が本書を「まともな議論の体を成していない」と判断する理由は、主に次の三点にあります。
（「主に」というのは、他にも論理の飛躍、話題のすり替えなどが甚だしいからなのですが、この点は読む人の判断による部分でもあるので、今回はあまり取り上げないでおきます）

(1)主張に対する根拠とその出典が殆ど示されていない

(2)事実誤認に基づく議論が多い

(3)言語というものに対する著者の認識が専門家のそれではない

少々……いえ、かなり長くなりますが、それぞれの点について具体的にお話ししたいと思います。



(1)主張に対する根拠とその出典が殆ど示されていない

自分の主張が正しいことを示すためには、裏付けとなる明確な根拠を提示する必要があります。その根拠となるのは、たとえば統計データや文献、あるいは客観的な事実などが考えられるでしょう。

そしてそれらの情報の引用元、つまり出典は必ず明記しなければなりません。出典が分からなければ、読者は著者の主張の裏を取ることができませんし、また出典を辿って関連文献に当たることもできないからです。出典を示すことは、読者に対する最低限の配慮と言えます。

しかし著者は、自らの主張の根拠を殆ど示さないうえ、その根拠となる情報の出典も殆ど明記していません。「～といわれています」「～と聞いています」という書き方が多く出てきますが、その情報はどこから引用されたものなのか、まったく分かりません。
（おそらく「おわりに」で紹介されている作家の高嶋哲夫氏から聞いた話も含まれていると思われますが、人伝に聞いた話を、裏も取らずに書いているのだとすれば、それはそれで悪質です）

たとえば、英語を社内公用語とした企業の声（P.23）、アメリカ外務省が各言語を学習難易度別にまとめたデータ（P.32）、「日本語が難しい理由」を訊ねた海外のアンケート（同）、大学入試をスピーキングも含めた四技能の試験の試験にするという方向性（P.42）、私立中学と公立中高一貫校の入試の出題傾向の違い（P.42）、各国のTOEICのスコア（P.57）などが挙げられていますが、これらの情報の出所がどこなのか、全く分からないままです。
（中学受験の出題傾向の話題は、本書の論旨や文脈から考えて、本書には不要だと思うのですが……）

そもそも二〇二〇年より、小学三年から週一回、五年からは週三回の本格的な英語の授業（P.4）を始めるという計画を、文科省がいつ、どのような文書で発表したのかすら記されていません。本書のきっかけとなったはずの施策の出典すら、読者に伝えられていないのです。
（ちなみに計画の正式名称は「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」と言い、2013年12月に発表されました）



(2)事実誤認に基づく主張が多い

議論の客観性を担保するためには、事実関係について正確に認識しておく必要があります。しかし著者は、英語教育や教育政策について、いくつもの事実誤認を曝しています。

たとえば現在、英語検定でもセンター試験でも、英語を話す能力は求められません。（P.5）と述べていますが、実用英語技能検定（いわゆる英検）は3級以上で面接試験が課されており、英語を話す能力がなければ合格できないのはご承知のとおりです。

さらに、（文部科学省は）これまで多くの日本人が学んでは挫折してきた文法中心の「書いて読む英語」ではなく、実用的な「聞いて話す英語」へと方針を転換（P.18）従来、日本での英語の授業には、文章をどのように言い換えて話すかという発想がありませんでした。英文を分解し、逐一日本語に訳して読むことを重視してきました。読解と文法理解だけに力を注いできたのです。（P.45）と述べていますが、文科省がいわゆる「コミュニケーション重視」の英語教育へと転換したのは1993年の学習指導要領からであり、今回の英語教育「改革」もその延長線上に過ぎません。これらの箇所を読んだ読者、特に英語教育に関する知識の乏しい読者が「これまで読み書きしか教えてこなかったのが、英会話の指導へがらっと変わる」と誤解することは想像に難くありません。

加えて、(1)で取り上げた「アメリカ外務省が各言語を学習難易度別にまとめたデータ」（P.32）は本来、英語母語話者にとって習得が難しい言語をランク付けしたものであり、英語以外の言語の話者にとっても「日本語が最も難しい」とは限りません。しかし著者はこのデータを、他言語の話者全般に当てはまるものとして論を進めています。

他にも枚挙に暇がありませんが、こうした誤謬に基づく主張が信頼性に欠けることは、疑いようがありません。

（なお、脱線のうえ、揚げ足取りにはなりますが、言語について専門的な知識を持っている人間であれば絶対に犯さない、基本的なタームの使い方の誤りも、著者はいくつか犯しています。

たとえば、世間一般でよく「母国語」という言い方を耳にします。著者も本書の中で「母国語」という表現をしています。しかし、「人が生後数年間のうちに、話者が生活環境のなかで自然に身につけた第一言語」のことは「母語」というべきです。言語学では、特別な意図がある場合を除き、「母国語」という用語はそもそも使いません。

また、本来「文」と書くべき箇所をほぼ全て「文章」としています。「文」と「文章」の定義づけはやや複雑なのでここでは割愛しますが、たとえば直前の段落（たとえば～そもそも使いません）は、四つの文で構成された、一つの文章であると言えます。これで「文」と「文章」の違いは直感的に分かっていただけると思います）



(3)言語というものに対する著者の認識が専門家のそれではない

僕が最も問題視したいのはこの点です。言い換えれば、言語教育について論じているにもかかわらず、そもそも言語とは何かということについて、素人と同じレベルの認識でしかなく、誤った俗説をいくつも信じ込んでしまっているということです。

あまりに数が多いので、今回具体的に挙げるのは三点に留めておきます。



第一に挙げたいのは、日本の英語教育批判で頻繁に耳にする「中学高校と6年もかけているのに日常会話すらできない」という俗説です。著者も六年かけても話せない日本の現状（P.44）という節で次のように述べています。

約一千時間。
日本人が中学、高校で学ぶ英語の授業を合計すると、およそそれくらいの時間になります。
それなのに多くの日本人が全く英語を話せない状況です。（P.44）

また別の節では次のようにも述べています。

日常会話の基本となる文章は、そんなに多くありません。何回も繰り返し復習することで体得します。（P.61）

こうした俗説は、次の二つの主張を組み合わせたものであると解釈されます。

(a)中学高校と6年間、合計1000時間もかければ英語は習得できるはずである
(b)日常会話とは、ストックフレーズを使い回せば出来る程度の単純なものである

しかし、この二つはどちらも完全な誤解です。

まずは(a)についてですが、「中学高校と6年間、合計1000時間もかければ英語は習得できる」のではなく、むしろ「僅か1000時間程度で、普段全く使用しない言語を習得するのはほぼ不可能である」と考えるべきです。

たとえば、(1)(2)でも取り上げたアメリカ外務省のデータによれば、英語母語話者が日本語習得にかかる時間は2200時間です。しかもこのデータは以下の前提があります。

It must also be kept in mind that students at FSI are almost 40 years old, are native speakers of English and have a good aptitude for formal language study, plus knowledge of several other foreign languages. They study in small classes of no more than six. Their schedule calls for 25 hours of class per week with three or four hours per day of directed self-study.
（拙訳：加えて注意しておかなければならないのは、外務職員局（FSI:Foreign Service Institute）の学習者は40歳前後であり、英語の母語話者であり、正規の言語教育を受けるための優れた適性があり、またその他複数の言語の知識を備えているということである。学習者は6名以下の少人数クラスで、週に25時間の講義を受けており、また一日3～4時間の自己学習を行っている）

英語話者が週に46時間（25＋3×7）も学習しても、日本語の習得には2200時間もかかるのです。一方、日本の中学校の英語の授業は週4時間。高校は学校にもよりますが、週におおよそ4～7時間程度。それで合計1000時間しか学習しないのに、英語の習得ができると考えるほうが不自然ではないでしょうか？
（考えてみると、このデータは著者も本書で取り上げていますから、自分が引用したデータで自分の主張を否定したことになりますね）

さらに(b)については、言語の認知科学を専門とし、言語教育について様々な提言を行っている大津由紀雄氏が、著書『英語学習　７つの誤解』（NHK出版）の中で次のように指摘しています。

《高望みをしているのではない、日常会話程度がこなせるようになればそれで十分だ》という話もよく耳にします。でも、「日常会話」というのはいったいなんでしょう。文字どおり解釈して、「日々の生活の中で他の人々と交わすことば」というのであれば、これはけっこう大変なことです。日本語の場合に置き換えてみると、よくわかると思います。日本語で「日常会話」を交わす。決して楽なことではありません。
「日常会話程度」という言い方が出てくるのは、「日常会話」というものを決まり文句程度に捉えているからだと思います。しかし、決まり文句だけでは「日常会話」もおぼつきません。逆に言えば、決まり文句だけで事足りてしまうような「日常会話」はごくつまらないものです。試しに、日本語で考えてみましょう。

雄二　やあ、おはよう。調子はどう？
淳子　まあまあね。雄二は？
雄二　まあまあだよ。じゃあね。
淳子　またね　　　　　　（PP.97-98）

僕のこの書評も、平易な文体と言葉遣いで書いていますが、決して「ストックフレーズの使い回し」レベルのものではないということは、納得していただけることと思います。



第二に指摘したいのは、著者が考える「目指すべき英語力」の水準があまりに低いということです。

同時に、十分な単語力も必要です。
基本的な英会話の例文を知っていても、単語を知らなければ言い換えて応用することができません。
応用ができなければ、相手の言うことも理解できません。
英語力は単語力だと言う人もいます。
単語を並べさえすれば、こちらの意思が相手に伝わるという意味です。（PP.61-62）

英単語だけしゃにむに覚えた男性が、単語とボディランゲージだけで世界中を旅して、無事に帰ってきたという話を聞いたことがあります。
つまり英会話の基本例文を身につけるより、数多くの単語を知っていることの方が圧倒的に有利だということでしょう。（P.178）

文法の学習どころか、例文の記憶すらしなくても、覚えた単語を並べ立てていれば、確かに「海外旅行から無事に帰ってくる」程度のことはできるかもしれません。しかし、著者も繰り返し言及している「グローバル化の進展した社会」で、「知っている単語をひたすら並べるだけ」の英語力しかない人間が、まともに相手にされるでしょうか？

先ほどの大津氏の指摘と同様に、これも日本語に置き換えて考えてみましょう。たとえば、いかにもビジネスの現場でありそうな「新商品発表会でのプレゼンテーション」の例を考えてみます。

従来品には○○○という欠点があるという声が、以前から多く寄せられていました。そこで弊社は○○○の改善に着手し、ユーザーの皆様が使いやすい形態について、研究を重ねて参りました。その結果誕生したのが、今回ご紹介する新商品です。

もしこの原稿を「単語を並べただけ」のものにしたら、どうなるでしょうか。

従来品、欠点、○○○、意見、たくさん。そこで、○○○の改善、使いやすい形態、研究を重ねた。その結果、この新商品、誕生した

何が言いたいかは伝わるかもしれません。しかし、この程度の日本語力しか持たない人間がプレゼンをしていたら、聞いている人はふつう「この会社、大丈夫か……？」と心配になるでしょう。

そもそも著者もこの点については、別の箇所でまた使える英語がスラングであったり、ただ単語を並べただけで文法的におかしいものであれば、企業の品格が問われます。（P.103）と述べているのです。一方で「文法的におかしい単語の羅列では信用されない」と言っておきながら、他方で「文法や例文を身につけるより単語を暗記すべき」と言うのは、主張の一貫性がないと判断せざるを得ません。



最後に取り上げたいのは、英語がいわゆる国際共通語であることにあまりに無感覚であることです。これが如実に現われているのが、アジア諸地域における英語教育の現状を述べた箇所です。

香港でも英語ブームが起きています。
香港に限らず、アジアの各地では、学習塾が盛んになり、特に英語塾の数が大変多くなっています。
フィリピンのマニラ近郊にある、クラーク米軍基地の跡地に韓国の学習塾が教室を開き、安い金額で英語環境での指導を行っていることも話題になっています。
英語が公用語であるフィリピン、インド、パキスタン、シンガポール、香港などの国や地域以外でも、英語教育はブームです。（P.190）

英語が公用語である地域以外の英語教育ブームについて出典がないのは相変わらずですが、さらに問題なのは、ここで取り上げられている香港やフィリピンなどの地域が、アメリカやイギリスの旧植民地であったことを見落としているということです。植民地では、自分たちの母語で学問や政治を行うことができず、宗主国の言語が出来なければ社会的な成功が叶わなかった。そういった歴史を踏まえずに、平気で「アジアに学べ」と言うのは、あまりに国際感覚が欠如していると言わざるを得ません。

この点については、『学校英語教育は何のため？』（ひつじ書房）という本に掲載された、同時通訳者としても著名な鳥飼玖美子氏と、思想家であり翻訳者でもある内田樹氏との対談でも、次のように言及されています。

鳥飼　……アウンサンスーチーさんがノーベル平和賞を受賞したときの演説は完璧なイギリス英語でした。すると、それを聞いたアメリカ人が「植民地だったことがよくわかるな」と言いました。
内田　そうですね。
鳥飼　あまりにもイギリス英語なので、「植民地だったことが透けて見える」と言って、「そうか。そういうことをすぐに感じるんだな」と思いました。
内田　植民地の悲しみは、宗主国の言語ができなければ出世できないし、うまかったら、「植民地の人なんだ」とわかってしまうことですね。
鳥飼　アジアで初めてノーベル文学賞を受賞したタゴールという文学者は、自分の書いた詩を自分で英語に訳して出版しましたが、晩年になって親しい友人に送った書簡を分析した研究によると、自分の詩を英語に訳したことについて自己嫌悪に陥っています。英訳では微妙に宗主国イギリスに擦り寄っているんですね。
「自分はベンガル語だけで書くべきだった。自分の言いたいことはベンガル語でしか言えないはずだったのに、英語で書いたことを悔いている」と書いている。そういう悲しみは、今の日本人にはね…。
内田　旧植民地の悲しみを日本人はわかっていませんね。日本人は、帝国主義的な植民地になった経験がないので、わからない。だから平気で「フィリピンの人はいいな、みんな英語ができて」というようなことを言う。
鳥飼　「インド人はいいな」と言います。
内田　アメリカがフィリピンを植民地化するために何十万人殺したのかも知らない。（P.124）

日本は日本語さえできれば高等教育まで受けられる、世界でも希有な国です。そのことの有り難みを感じることなく、ただ「アジアに学べ」と唱え続けていれば、「日本語だけ話せても十分な教育を受けられない」という不幸な状況を自ら招くことになりかねません。



他にも挙げ続ければきりがないほど、著者はいくつもの誤った俗説を曝しています。特に第3章「英語を好きになろう」はそうした俗説・思い込みのオンパレードです。ひとつひとつ検証していると、あっという間に紙数が尽きてしまうので、今回は割愛させていただきます。



以上のように本書は、従来の言語研究や言語教育研究の成果を少しも顧みず、根拠を十分に提示することもないまま、事実誤認と思い込みに基づく主張を書き連ねただけの代物です。
冒頭でも述べたように、僕自身は小学校での英語教育には反対ですが、言語や教育についての専門的な知見に基づいて、小学校英語に賛成の立場を取る方々も知っています。そういった方々の努力さえも台無しにしているという点で、僕は本書に対して憤りを感じずにはいられません。

まだ本書を読んでいない方は、是非とも無視することをお勧めいたしますが、既に本書を読んでしまった方は、決して鵜呑みにすることのないようお願いいたします。そして、小学校英語に賛成か反対かを問わず、もっと良識をもって書かれた文献を読むことをお勧めいたします。

末筆になりますが、ここまで拙文をお読みいただき、ありがとうございました。