これなら住みたい 仮設住宅16プラン

タイトルをみて一瞬ギョッとした。
だって仮設住宅って、住みたくて住むものではないでしょう？
他にどうしようもなくて入居するところ…というイメージがあるのに
“これなら住みたい”ってなんだか…ね？

けれども、ページをめくって目が覚めた。

本は問いかける。

もしもあなたが仮設住宅に暮らすとしたら、
あなたにはどんな選択肢があるのだろう。と。

暑くて寒くて狭くてプライバシーがなくて……
そういうプレハブ住宅のイメージが私にはある。

仮設住宅は阪神淡路大震災の頃からちっとも進歩していない。
と著者は言う。

災害救助法第２３条では仮設住宅は「収容施設」の１つだと定義づけられている。
つまり「災害にかかった者の保護と社会の秩序の保全を図ること」を目的としていて、
仮設住宅は住居ではなく社会秩序の保全を図るための「収容施設」であるのだと。

現行法によれば仮設住宅は２年間に限って被災者を“収容”する装置なわけだが、
実際には２年間という短期入居ではなく
５年から１０年という長期滞在になってしまっている。
にもかかわらず、そこはあくまで「住まい」ではなく「収容施設」なのだ。

そんな悲惨な仮設住宅での生活を憂い、
建設のスペシャリストたちが創った「マザープロジェクト」。
本書では、長期化する避難生活で入居者たちが少しでも快適な生活ができるようにと、
プロが作った１６のプランを特徴別に分類し紹介している。

たとえば「敷地対応型」のプラン１では、
住み慣れた地域に住むことに重点をおき、
小さな基本ユニットを組み合わせて、
被害を免れた狭小、勾配等の地形でも建設可能な住宅を提案している。

「造り方にこだわる」プラン４では、
何度でも繰り返し使える木材をつかって
素人でも組み立てられる木組み住宅を提案していて、
実際に長野県栄村の仮設住宅に採用されたのだという。

他にも「ユニットシステムを考える」プランや
シェアハウスの提案などを含めた「コミュニティーに暮らす」プラン
人の住む仮設を復興住宅へと成長させる「復興住宅タイプ」のプランなど
興味深い提案が写真や図入りでわかりやすく説明されている。

実際にこうした提案を被災地で実現させていくことは
たやすいことではないだろう。
お役所の頭は硬いし、
従来型のプレハブ仮設住宅は
さまざまな制約から大手メーカー以外では
施工を請け負うことが出来ない“公共事業”になっていて、
そこには当然、既得権益もある。

もちろん仮設住宅が必要とされるような災害は起きない方がいいにきまっているが、
それでももしものときのために
“収容施設”から“住まい”へと、発想を転換させていく必要を感じさせる１冊だった。